サステナビリティの考え方
三社電機グループは、2023年４月に当社グループの存在意義・志として以下のとおりパーパスを制定しました。このパーパスに則り、パワーエレクトロニクスと創造力で製品開発を行うなど事業を通じて社会課題解決に貢献することで、企業価値の向上と持続可能な社会の実現を目指します。また、当社グループの事業活動が社会や地球環境に与える影響に十分配慮して行動するとともに、ステークホルダーの皆様との信頼を築くように努めます。この取り組みを通じて、持続可能な経営を実現し、社会全体の発展に貢献することを基本的な考え方としています。
パーパスについて詳しくは
「経営理念・パーパス」ページ
をご覧ください。
中期経営計画について詳しくは
「中期経営計画」ページ
をご覧ください。
推進体制
当社グループは、サステナビリティを巡る課題への取り組みは、中長期的な企業価値の向上の観点から経営の重要課題であると認識しています。基本的な方針は取締役会で決定し、具体的な取り組みは、経営企画会議で議論を行い、施策などの検討を行っています。各施策は、関連する委員会が横断的な連携を図りながら推進しています。
サステナビリティ戦略のポイント
当社グループは、持続可能な社会の実現と企業価値の向上に向けて、サステナビリティに関する明確な目標を定め、重点分野ごとに具体的な施策を推進しています。
目標と主な施策
環境
2030年度までにCO2排出量を
2013年度比で46％削減
再エネ導入、省エネ設備化
2025年度にScope3算定開始
（カテゴリ4・11）
調査・手順整備、範囲拡大
2026年に製品使用による
CO2約3.5万t削減
高効率製品開発
（SiC半導体、表面処理用電源等）
環境について詳しくはこちら
人材
2030年に女性管理職10名・
リーダー職40名
登用推進、研修・意識改革
中期経営計画期間中に
次世代リーダー育成
教育制度強化、評価見直し
働き方改革により労働生産性向上
柔軟な働き方（在宅・短時間勤務）、
業務の自動化
男性育児休業取得の促進
制度の周知、管理職への働きかけ
人材について詳しくはこちら
人権
2025年度～2026年度に
人権デューデリジェンス実施
人権方針策定、教育・啓発
サプライチェーン全体で
人権・環境への配慮を徹底
「三社電機グループ調達方針」に基づく
仕入先評価
